環境問題、とりわけ今日の温暖化などの地球環境問題はエネルギーの課題に帰することが出来ます。産業革命以降から世界のエネルギー需要は急速に増えており、わたしたちの暮らしや経済は、石油や石炭、天然ガスなどにその多くを頼っています。これらの化石燃料を海外からの輸入に頼っている日本にとっては、エネルギー自給率がきわめてわずかであるのが現状です。そんなわたしたちにも、太陽や風、水、森林をはじめとする自然のなかにある豊富な再生可能エネルギー資源があります。
国土交通省が提供している「国土数値情報 発電施設」では全国の発電施設(水力発電施設、火力発電施設、地熱発電施設、原子力発電施設、風力発電施設、太陽光発電施設、バイオマス発電施設、複合型発電施設)について、位置(点)、発電施設名称、事業者名、所在地、号機、出力等を整備しています。データの作成は平成25年度で、原典資料は電源開発の概要、電気事業便覧、RPS法認定設備一覧、グリーン発電電力設備認定一覧などです。
我が国は電力の需給構造について、安全性、安定供給、経済効率性及び環境適合に関する政策目標を同時達成する中で、徹底した省エネルギー(節電)の推進、再生可能エネルギーの最大限の導入、火力発電の効率化等を進めつつ、原発依存度を可能な限り低減することを基本方針としています。
大阪府環境協会(OPEA)では、再生可能エネルギーの導入拡大及び省エネルギーの推進を願うと共に、国土数値情報を用いてGIS加工を行い現在の発電施設の状況を「電子版 発電施設マップ」として提供します。